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IDCの「Worldwide Quarterly Smart Home Device Tracker」によると、2018年の世界のスマートホームデバイス市場は前年比31%成長し、6億4,490万台に達する見込みです。スマートスピーカー、ビデオエンターテインメント製品、コネクテッド照明、スマートサーモスタット、ホームモニタリング/セキュリティ製品を含むスマートホーム市場全体では、2022年までに約13億台のデバイスが設置され、5年間の年平均成長率（CAGR）は20.8%になると予想されています。最も急成長しているカテゴリーは、Amazon EchoやGoogle Homeのようなスマートスピーカーで、5年間のCAGRは39.1%に達し、2018年には約1億台、2022年には2億3,500万台になると見込まれています。
IDCでモバイルデバイス担当シニアリサーチアナリストを務めるJitesh Ubrani氏は、「音声アシスタントを内蔵した専用スマートスピーカーは予測期間を通じて普及するでしょうが、この市場ではすでに大きな変化が見られます。家庭内外の多くの新しいタイプのデバイスに、現在では音声アシスタントが組み込まれています。これらのデバイスは、エンドユーザーが利用できるタッチポイントを増やすだけでなく、リーチを拡大し、ユーザーがさまざまなタスクをいつ、どのように処理しているかを把握することで、各アシスタントの成長を促進します。」と述べています。
スマートホームデバイスのプライバシーとセキュリティは、IDCの最近の消費者向けIoT調査でも示されているように、導入の重要な要素の一つであり続けています。しかし、スマートホームデバイスの利便性が懸念を上回ることが多いことから、IDCは市場の見通しについて楽観的な見方を維持しています。
IDCの消費者向けモノのインターネットプログラム担当シニアリサーチアナリスト、Adam Wright氏は次のように述べています。「スマートホームデバイスの導入を検討する際、ほとんどの消費者はセキュリティとプライバシーを最優先します。デバイスを市場に投入する際に適切なセキュリティ対策を講じることに加えて、プロバイダーはプライバシー保護について適切に教育し、最終的には時間の経過とともに優れたデバイスやサービスにつながるデータ共有の利点についての認識を高めることで、消費者の懸念に応えなければなりません。」
ビデオエンターテインメント製品は主にスマートTVと、GoogleのChromecast、Apple TV、Fire TV、Rokuのデバイスなどのデジタルメディアアダプターで構成されています。リビングルームの中心として、このカテゴリーは成長の態勢を整えており、2022年までに4億5,750万台に達し、5年間のCAGRは10.9%になると予想されています。多くのブランドや消費者にとって、このカテゴリーはスマートホームエコシステムへの入り口になると予想されるため、IDCはこのカテゴリーでコンテンツと価格の両面で激しい競争が起こると見込んでいます。
ホームモニタリング/セキュリティデバイス（ドア/窓センサーからドアロック、IPカメラまで）は、2022年末までにスマートホーム市場の19.4%を占めると予想されています。このカテゴリーは5年間の成長率27.3%と大きな可能性を秘めていますが、依然として限られた消費者層、特に持ち家所有者を対象としており、ほとんどの製品がアパートに住む消費者に大きな価値を提供していないのが現状です。
百花繚乱の状況の中、スマートホーム業界は必然的に最初の「黄金時代」を迎えることになり、その光景は繁栄と混沌を極めるでしょう。多くの巨大企業が独自の分野で混戦を繰り広げる中、統一された業界標準や合意が短期間で確立されることは難しいと思われます。この厄介な状況の中で、売上を急増させ、ローカル市場を迅速に占有する方法は、多くのスマートホームインテグレーターにとって頭の痛い問題です。
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